藻類を原料とするバイオジェット燃料の開発競争

ジェット機の燃料は現在ケロシン(灯油とほぼ同じもの)を主体とする石油製品であり、毎日空気中で大量に消費され其の結果として世界中で排出される炭酸ガスの約２％を排出し、地球温暖化の一因ともなっている。

この現状の改良策として、石油系燃料を使わない方法として食物となる植物等生物資源から作る動きも過去あったが、食料となるものを原料とすることのリスクがあり、藻類から抽出する研究が進んできた。
藻類は植物からより単位面積当たりの生産量が高くまた炭酸ガスを固定する能力も高いとされている。

藻類など生物資源から取った油は空気中の炭酸ガスから作ったものだから燃やしても大気中の炭酸ガスの総量は増えないとされる。

当面の目標として東京五輪が開かれる２０２０年に藻から生産した油でジェット機を飛ばす計画が進んでいる。
その為もあり藻類研究の進化と大量培養に向けてのモデルプラント建設が各社で進展している。

これまでかなりよく知られているのはユーグレナ（ミドリムシ）だが、その他の藻類についても技術開発が進んでおり今回はこの概況をご紹介する。

事業者	原料（藻類）	取り組み状況	関連サイト
ユーグレナ	ミドリムシ	２０２０年東京五輪までにミドリムシから作るバイオジェット燃料を航空機向けに実用化することを目指しているユーグレナは、三重県多気町でバイオジェット燃料向けの大量培養プールを、横浜市で精製工場をそれぞれ建設。実証実験に乗り出す。	エネルギー・環境事業国産バイオ燃料計画
IHI	ポツリオコッカス	含まれる油の割合が高い藻類を選定。神戸大などと共同で、品種改良で培養速度を上げる。バイオジェット燃料を製造する技術を神戸大学などと共同で開発中。２０年を目途に実用化を目指す。	藻類バイオ燃料の取組み
デンソー	シュードコリシスチス	酸性の環境に強い藻類を選定。愛知県西尾市の工場で培養中。１６年４月から熊本県天草市内の２万平方メートル敷地で実施設備稼働。18年までに年2万リットルの産出技術確立を目指す。	バイオ（微細藻類） 日刊工業新聞
Jパワー	ルナリス・ソラリス	２種類の海洋珪藻を使用。春から秋は水温１５℃から４５℃に住むソラリス株、冬は水温４℃から２５℃で低温に強いルナリス株を使い分ける。北九州市で年間１０００Lの油を生産し培養から抽出まで一貫生産出来る体制を整備。	解説
NEDO （新エネルギー・産業技術総合開発機構）	ポツリオコッカス他	国の研究機関として自身及び大学・民間企業に委託・補助の共同でバイオ燃料事業を引っ張る。 鹿児島市七ツ島に1500㎡の屋外 微細藻大規模培養施設を建設しコスト低減に向けたバイオ燃料開発を推進。	NEDOにおけるバイオ燃料製造技術開発の取組み

ユーグレナは
2020年東京オリンピックでバイオジェット燃料を搭載した航空機を飛ばす予定。6月1日より工場建設着手する工場はミドリムシから搾っった油でジェット燃料を精製する日本初の設備となる。
ただ生産量は年産１２５キロリットルとまだ少なくあくまで実験工場としての位置付けだ。本格的な立ち上がりまではまだ時間を要するが、それまでは現在好調な機能性食品や化粧品のほか、農業用飼料で凌ぐ。

IHIは
ボツリオコッカスという藻類を使用する。この藻類は乾燥重量に対する油の含有量が５０％以上という。
今年３月鹿児島市に１５００平方メートルの培養地を建設した。２０年には海外で数百ヘクタール規模の施設で生産する計画。

デンソーは
シュードコリシスチスという藻類の屋外大量培養に着手した。１８年に年２万リットルのバイオジェット燃料生産を目指す。

欧米の航空会社には既にバイオジェット燃料を使用しているところもあるが、その殆どが廃食油なので、供給が不安定であり、本命である藻類からの実用化が世界的に注目され期待されている。

普及に向けての最大の課題は製造コストであり、生産規模の拡大や品種改良その他のあらゆる手段により現在の価格（約１００円/L）程度に下げられるかどうかに掛っている。

今後の各社の動向に要注目だ。（５月１８日経産業新聞他各社サイトより）

尚５月１９日リリースの最新情報によると
ユーグレナは５社と資本提携しバイオ燃料の開発を急ぐ。
詳細は以下ご参照。
提携先は千代田加工建設、いすゞ自動車、伊藤忠エネクス、小橋工業、アピの５社。
５社を割当先とする第三者割当増資によってユーグレナは総額１１億円を調達する。

各社の役割等は
小橋工業：大型培養設備の建設
千代田加工建設：実証プラントの設計・建設
いすゞ自動：バイオジーゼルの共同開発
伊藤忠エネクス：藻類以外の原料（廃食油等）の調達
アピ：ミドリムシを使った健康食品の共同開発

実証工場は６月から横浜市内で着工し、１９年に稼働する計画。
実証事業に成功すれば、２０年台前半を目標に実証設備の４００～８００倍の規模の商用工場を作る構想を掲げている。